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【2024年】エコカラット工事料金表


こんにちは。


今回はエコカラットプラス(以下 エコカラットと言う名称に省略)の工事価格についてです。


この価格はエコカラット代+副資材+工賃の合計になっています。諸経費(雑費)や交通費は、別途となります。商品代は2023年10月発行のリクシル(INAX)カタログ価格改定版と2024年4月発売新商品を参考にしています。商品は代表的なものを掲載しています。2023年4月には、グラナスルドラやグラナスヴィストは廃番になり後継シリーズ(ルドラNX、ヴィストNX)が出ました。2024年4月には、最上位モデルのマジェスティックスレートとディープバサルトが発売されました。



工賃の算定根拠は、国交省の令和4年3月からの労務単価(注1)からです。職人の法定福利費等が含まれた1日あたりの労務単価です。1日あたり32000円/人程度です。(東京のタイル工の労務が出ていないので当社推計)。つまり、これが工賃の原価です。


エコカラット商品自体の価格帯は4つです。エコカラットは今後も上位モデルが増えてきそうです。ただし調湿機能は下位モデルも最上位モデルも同じはずです。


さて、当社の標準プランであるハイグレード施工プランならエコカラット工事費は19,800円/㎡~32,000円/㎡程度になります。(エキスパート職人工賃、エコカラット代、副資材、基本養生費)、ベーシック施工プランならもっと安くなります。また、不定期に実施する在庫処分キャンペーンならさらに安くなります。


当社の場合、安全性も考慮し、壁紙(クロス)の種類・品番が不明な場合や撥水加工された壁紙への施工はいったんクロスを剥がします。残った裏打ち紙へはステンレスタッカーを打ち込みます。エコカラットの落下等についての安全性については、別ブログ「LIXILがエコカラット下地に慎重な訳」をご覧ください。


少量で、価格にこだわるならDIYの一択になろうかと思います。下記のハイグレード施工プランの単価表は1色あたり6㎡以上を基準参考単価としています。


※別プランで6㎡以下の施工プランもできました。


当社では個人のお客様から注文をもらった場合は元請け義務が生じるので、発生材に関しては産業廃棄物にもなりえますのでマニフェスト等の知識もございます。


エコカラット施工業者は次の点に注意です。エコカラットも最近は毎年価格改定されるので、その価格はそもそも古い情報でないか、商品購入先は正規代理店かどうか、接着剤などの副資材は純正品か、マニュアルはどうか、発生材の処分方法は?、などです。


それから職人の腕は確かかどうかです。当社の場合、優秀なタイル職人(エコカラット職人)でも施工の意見を交わしたり、施工実験したり、勉強会を実施したりして新しい知識や商品知識を学んでいます。


保証に関しては、エコカラット商品自体にメーカー保証がないので、施工保証ということになります。当社ではあまり長い保証を付けていません。上場企業なら経営状態を決算資料からお客様がおおよそ経営状態を理解できますが、小さい会社や個人経営の経営状態はわかりません。経営が行き詰まれば保証は意味を持たなくなります。また、商品も改廃番が数年おきにあるので、現在の施工力と知見が大事です。


エコカラットの改廃番に備え、工事店から数枚もらっておくことをおすすめします。


お客様がエコカラット施工業者を選ぶポイントになるのが、


1、専門的な知識や技術がある工事店かどうか(具体的には、国家資格を持つタイル張り技能士や建築施工管理技士が社員や従業員にいるかどうか)


2、施工途中の写真や動画がホームページ等に公開されているかどうか。


3、わからないことは、なるべくわかりやすく教えてくれるかどうか(いい加減な回答をしていないか、調子のいい返事ばかりしてないか。)


4、価格が技術力に見合っているかどうか。(安さで選ぶのもありです。ただし、安い理由をしっかり聞いておいた方がいいでしょう)


5、ネット検索で探すなら運営主体が工事をしない、運営主体がよくわからない、あるいは見積りサイトに誘導するようなところは注意が必要です。


さて、価格については施工方法や会社により安い高いがあります。今回は皆様のエコカラット費用のご参考になればと思います。新築物件でも壁紙が張られた状態からエコカラットを貼る場合はリフォーム下地扱いとなります。


下記は当社のハイグレード施工プランになります。今回のテーマは「【2024年】エコカラット工事料金表」でした。



2024年 エコカラット工事 単価表
2024年 エコカラット工事 単価表




※注1 参考サイト 国交省

https://www.mlit.go.jp/report/press/tochi_fudousan_kensetsugyo14_hh_000001_00077.html

※注

令和5年3月より労務単価はさらに5%程度のアップが国交省より示されています。









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